リノベーション費用に使えるローンは2種類。金利や審査は?比較と解説

リノベーション費用に使えるローンは2種類。金利や審査は?比較と解説

フルリノベーションをする場合、多額の費用がかかるもの。実は自己資金だけでは難しい場合、ローンを利用することが可能です。

この記事では、リノベーションで使えるローンの種類や、金利や審査について解説します。本記事を参考にローンを組むまでの流れをシミュレーションしてみましょう。

「住宅ローン」と「リフォームローン」の2種類のローンが使える

リフォームやリノベーションをする場合、借入できるローンは「住宅ローン」と「リフォームローン」のふたつです。

住宅ローン

住宅ローン

住宅ローンといえば、住宅購入、新築や改築を目的としたローンのことですが、リフォームやリノベーション費用を借り入れることも可能です。住宅ローンには、民間の金融機関が取り扱っている「民間ローン」と、各自治体が独自に行っているものや住宅金融支援機構のフラット35などの「公的ローン」があります。

リフォームローン

リフォームローンは、その名の通り、リフォームやリノベーション専用のローンのことです。既に所有している住宅のリノベーションにはもちろん、新たに住宅を購入してリノベーションを行う場合にも利用できます。リノベーションローンと呼ばれる商品も、基本的にはリフォームローンと同義と考えていいでしょう。

持ち家をリノベーションする場合のローン利用方法

既に所有している自宅をリノベーションする場合は、ローン残債の有無によって異なります。

住宅ローンが残っている|「借り換え」を行う

一体型住宅ローンは、住宅費用が含まれることが条件となっており、基本的にはリノベーション費用だけ借り入れすることはできません。この場合に住宅ローンを利用するためには、ローン残債とリノベーション費用を合わせた金額で、新たな金融機関に「借り換え」を行うのがおすすめです。

リフォームローンを新たに組むよりお得なことも

金融機関によっては借り換えの金利を優遇しており、リフォームローンを新たに組むよりは返済額を抑えられることが多いです。しかし、借り換えには手数料などの費用がかかるため、リフォームローンよりもお得になるのか慎重に判断する必要があるでしょう。

住宅ローンを完済している|リフォームローンのみ利用可能

基本的に、この場合はリフォームローンのみ利用できます。また、近年ではリノベーション費用のみでも住宅ローンの対象としている金融機関もあります。通常の住宅ローンとは条件やプランが異なる場合があるので、詳しくは金融機関に問い合わせてみてください。

物件購入+リノベーションを同時に行う場合のローン利用方法

住宅の購入と合わせてリノベーションをする場合、ローンの組み方は以下の2通りです。

一体型住宅ローンを利用する

低金利の住宅ローンに一本化することで、月々の返済額をおさえることができます。注意点としては、物件購入とローンを組むタイミングを合わせなければいけないため、審査の時点で見積書や契約書などの書類を揃える必要があります。

住宅ローンとリフォームローンを利用する

一体型ローンよりも金利が高くなりますが、物件購入後にリノベーション業者を選ぶことができるので、適切な会社をじっくり探すことができます。

住宅ローンを利用するメリットとデメリット

住宅ローンを利用するメリットとデメリット

まずは「住宅ローン」のメリットとデメリットを紹介します。

メリット

住宅ローン控除減税の対象になる

住宅ローン控除とは、一定の要件を満たす住宅の購入や改築を行った方が、ローン残高に応じた金額の1%が10年間に渡り所得税から控除される減税制度です。

控除を受けるためには確定申告が必要になります。納めた税金が戻ってくるので、上手に利用すれば住宅購入費用やリノベーション費用の負担を大きく減らすことができます。

詳しく知りたい方はこちら
住宅ローン控除の還付金はいつ受け取れる?思ったより少ない場合のチェックポイント

金利が低い

固定型では年利1~1.5%、変動型では年利1%を切っており、リフォームローンに比べて金利が低いのが特徴です。

返済期間が長い

返済期間は最長35年で、長期間借りることができます。返済期間が長くなればなるほど返済額は減っていくので、余裕を持った返済計画を立てられるでしょう。

借入金額の上限が高い銀行が多い

借入金額の上限が高い銀行が多い

借入額の上限が最大1億円程度に設定されている銀行が多いです。実際にどれくらい借りられるかは収入条件によって変わってきます。

団信を使うことができる

団信とは団体信用生命保険のことで、住宅ローンの契約者が返済できなくなったとき、ローンの残債を代わりに返済してもらう生命保険の一種です。

団体信用生命保険は、残された家族が住宅ローンの不安を抱くことなく、安心してマイホームに住み続けるために欠かせない保険といえます。

詳しく知りたい方はこちら
団体信用生命保険とは?種類や注意点、健康診断の影響など疑問点を解説

デメリット

審査基準が厳しく審査期間も長い

住宅ローンには審査があり、収入や返済能力などの審査要件が厳しく、審査期間も長い傾向があります。収入などを照明する書類の提出が必要で、審査には2~3週間程度かかる場合があります。

詳しく知りたい方はこちら
住宅ローンの審査基準と流れ。落ちる理由と対策は?審査期間はどのくらい?

リフォームローンを利用するメリットとデメリット

リフォームローンを利用するメリットとデメリット

次に「リフォームローン」のメリットとデメリットを紹介します。

メリット

審査が通りやすく審査期間が短いことも

一般的に住宅ローンよりも審査が通りやすい傾向にあります。審査期間は1~5日程度で、提出する書類も少ないので手間も少なく、比較的にすぐに借りられます。

無担保型が多い

リフォームローンには、借入額によって担保がなくても融資を受けるられるものもあります。

有担保型のローンの場合、手続きが複雑で必要な書類も多い上、抵当権の設定費用なども10万~20万円必要になります。無担保型は、借り入れ金額は少額で、返済期間は短く設定されていることが多いです。

デメリット

金利が高い

住宅ローンに比べて金利が高く、年利2~5%と割高です。

返済期間が短い

返済期間が短い

返済期間は最長でも15年程度で、短期間で返済しなければならず、毎月の返済額が大きくなります。

銀行によっては借入金額の上限が低い

借り入れの上限額が500万~1000万円程度の銀行が多く、フルリノベーションだとすべて賄うことができない場合があります。

リフォームローンについてもっと詳しく知りたい方はこちら
リフォームローンの金利の種類や相場を比較。選び方や控除の条件を解説

住宅ローンの選び方は金利タイプ×返済方法

住宅ローンを選ぶときのポイントは「金利」と「返済方法」です。特徴を知って自分に合ったものを選びましょう。

金利タイプ|変動金利か固定金利かを選択

金利タイプ|変動金利か固定金利かを選択

変動金利

金利の見直しがあり、5年ごとに返済額の見直しも入るものを変動金利といいます。固定金利に比べると最初の金利は安いので、当初の返済額を抑えられるというメリットがあります。

固定金利

商品によって呼び方が異なりますが、金利がある一定の期間固定されるものを「固定期間型」と呼びます。固定期間型は3年や5年など一定期間は金利が固定されますが、その期間を過ぎると変動金利型になりシミュレーションしにくくなるというデメリットがあります。

全期間固定金利

住宅ローンを返済している期間中は一切金利が変わらない「全期間固定型」は、金利変動を気にしなくていいという点が特徴です。

返済方法|元利均等方式か元金均等方式かを選択

元利均等方式

元利均等返済とは、最初に利息を返済する割合が大きく、徐々に元金の割合が増えていく返済方法のことをいいます。返済期間終了まで月々の返済額が変わらず安定するという点が魅力ですが、返済総額は次に紹介する元金均等返済よりも高くなる点がデメリットです。

元金均等方式

元金均等返済は、文字通り返済期間中は元金の金額が変わりません。しかし、利息は返済期間が進むごとに下がっていくので、当初は負担が大きく徐々に軽くなっていく返済方法です。デメリットは、元利均等返済よりも借り入れできる金額が少なくなる点です。

金利や返済方法の選び方をもっと詳しく知りたい方はこちら
【住宅ローンとは】仕組みや金利・返済方法の種類、選び方などの基礎知識をまとめて解説

リノベーションでローンを組むときの注意点

「諸費用」は中古物件価格の約1割

「諸費用」は中古物件価格の約1割

特に中古物件を購入する場合は、物件価格以外にもさまざまな費用が発生することも忘れてはいけません。具体的には、

  • 仲介業者に払う手数料
  • 不動産の登記に必要な諸費用
  • 司法書士への登記依頼報酬
  • 固定資産税の清算金

などが必要になります。

諸費用は物件価格の8〜10%かかるのが一般的

さらに中古物件の場合、売り主がすでに払ってしまっていた固定資産税は、物件引き渡し後に買い主が清算しなければなりません。これらの諸費用は、一般的に物件価格の8〜10%かかるといわれています。したがって、物件価格に1割程度を上乗せしてから、住宅ローンの借入金額を考慮するようにしましょう。

中古マンションは築25年以内・木造住宅は築20年以内なら控除可能

中古マンションは築25年以内・木造住宅は築20年以内なら控除可能

住宅ローン控除を受ける場合、マンションなどの耐火建築物の建物であれば「築25年」以内、木造などの住宅であれば「築20年」以内である必要があります。購入物件の築年数によっては適用できないこともあるので注意しましょう。また、耐震性も確認しておくべきでしょう。

検討期間は余裕を持って

検討期間は余裕を持って

新築物件の場合は、住宅を建築している間、数カ月かけて検討することができます。しかし、中古物件の場合、売り主の状況によっては早急な引き渡しが行われるケースもあります。ですから、ファイナンシャルプランナーや金融機関に相談するなど、事前にいろいろ情報収集を行っておいたほうがいいでしょう。

中古物件は借入期間が短くなることも

中古物件は借入期間が短くなることも

新築物件の住宅ローンは一般的に35年ローンまで組めますが、中古物件だと、新築に比べて住宅ローンの借入期間が短くなり、毎月の返済額が高額になる可能性もあります。審査の際に住宅の耐久性が加味されるため、借入期間が最長でも15年や20年になってしまう可能性もあります。

まずは金融機関の窓口に相談を

とはいえ、住宅ローンは借り主の年齢や年収、その他の借入金額などが加味されるため、頭金、月々の返済金額、返済期間をイメージしながら、金融機関の窓口に相談してみることをおすすめします。

中古物件は借入金の上限が低くなることも

中古物件は借入金の上限が低くなることも

中古物件は、新築物件よりも借入金の上限が低くなるケースも少なくはありません。理由は、物件の担保価値にその額が左右されるからです。

借入金の上限は、一般的に担保価格の140%まで

「担保価値」とは、万が一、借り主による住宅ローンの支払いが困難になった場合、その物件を売却して得られる対価のこと。すぐに売却して処分したときの価値となるため、中古物件は市場価格がやや低くなる傾向にあるようです。そして、借入金の上限は、一般的に「担保価格の140%まで」とされています。

◆こちらもおすすめ◆

<<戸建てリノベーション>>

中古戸建てのリノベーション費用相場はいくら?

空き家リノベーションの費用相場は?国や自治体からの補助金、事例を解説

古民家をリフォーム、リノベーションしてスローライフを実現。費用相場や注意点を紹介

 

<<マンション/賃貸リノベーション>>
中古マンションをリノベーションするほうが、新築マンションを買うよりお得なワケ【リノベにかかる費用】

団地リノベーションの費用相場は?賃貸でもできる?

 

<<テイスト別リノベーション>>

無垢材フローリングの床にリノベーション。費用・価格の相場を解説

サブウェイタイルでキッチンや洗面所をリノベーション。費用や事例を紹介

マイホームを和モダンにリノベーション。場所別のアイデア&ポイントを徹底解説

公開日 2020年3月24日
更新日 2021年1月13日

#ローン, #リノベーション

この記事をシェアする

Share on Twitter リノベーション費用に使えるローンは2種類。金利や審査は?比較と解説 リノベーション費用に使えるローンは2種類。金利や審査は?比較と解説

LogRenoveをフォローする

関連記事