家を買うタイミングはいつがいい?年齢や子どもの有無、貯金額の適正は?

家を買うタイミングはいつがいい?年齢や子どもの有無、貯金額の適正は?

家を買うタイミングは、年齢や貯金額が大まかな目安になったり、結婚後すぐ、子供の年齢が大きくならないうちに、などライフステージの変化がきっかけになったりと、人それぞれです。

今回は、一般的にはどんなタイミングで家を買う人が多いのかを紹介します。必要な貯金についてや、年収別の物件購入価格の目安、さらに2020年は家を買うタイミングかどうかを解説します。

家を買う年齢は30代が最多

家を買う年齢は30代が最多

何歳で家を買うかは人によって判断が異なりますが、一般的には30代がボリュームゾーンとなっています。

国土交通省が発表した「平成30年度 住宅市場動向調査」によると、初めて家を購入した人で最も多い年齢は30代とのこと。30代になると収入が安定し、結婚したり子供ができたりなど家族も増えてくるため、家の購入を意識し始める年齢です。

住宅ローンの毎月の負担額を軽減するために、返済期間を長期に設定するとなると、30代は家を買うのに適したタイミングだといえます。

住宅ローンを借りられる最長期間は35年です。70歳までに完済するとなると、35歳までにローンを組む必要があります。40代で住宅ローンを組むと、定年を過ぎてもなおローンを払い続けなければなりません。

ローンの返済を考えると、なるべく早い年齢で家を購入したいところですが、世帯主の勤続年数も審査基準にかかわってきます。20代は、まだ就労したばかりであったり、転職したりと少し不安定な部分があるため、30代と比べて家を購入する人は少ないです。

生活環境の変化で家を買う人も

生活環境の変化で家を買う人も

結婚や出産、子どもの成長など生活環境の変化に合わせて家を買う人も大勢います。単純に年齢だけで決めることはできません。マイホーム購入の決め手となることが多い主なライフイベントを紹介します。

結婚後に家を買う

これまで賃貸物件に住んでいたカップルも、結婚をきっかけに家を買うケースが多いです。新婚生活を新しい家で始めたいという理想を持つカップルも大勢いるでしょう。

結婚当初は子なしの家庭が多いため金銭的にも余裕があり、購入またはローンを組む場合でも物件の選択肢の幅も広がります。結婚してすぐに家を買うときは、出産や育児などライフスタイルが変化していくことも考慮にいれて家を購入することが大事です。

子どもができたから家を買う

家を買うタイミングで最も多いのが、出産したときです。子育てのことを考え、近くに公園や学校がある場所や育児しやすい環境で家を買うケースは多いといえます。育児への補助金や保育園への入りやすさなども家を選ぶときのポイントとなります。

子どもの年齢は0歳~2歳のときが多い

産後、仕事に復帰して子供を保育園に通わせる場合は、子供がまだ幼いころや妊娠中に家を購入するケースもあります。

子供が学校に通う前に居住地を決めて、引っ越しによる転校がなるべくないようにという思いで、子供が生まれたら早めに持ち家を買うという人が多いようです。

転勤族が家を買うタイミング

転勤族が家を買うタイミング

結婚したばかりだと、その後転勤によって住み替える可能性が出てきます。そのため、転勤族が家を買うときは慎重な判断が必要です。

子供の幼稚園、小学校の入学前

子どもが実際に集団生活をするのは幼稚園や小学校からです。小学校に通い始めてから家を購入すると、転校が生じて、子どもにつらい思いをさせてしまうこともあります。そのため、子どもの入園・入学前のタイミングも考慮しておきたいところです。

転勤がなくなる頃に一括で購入

子どもが独立するタイミングで家を購入すれば、老後を意識した家を購入できます。転勤がなくなる頃には貯金も増えているため、ローンを組まずに一括で購入するという人もいるようです。

条件の合う家がないときは中古物件のリノベーションがおすすめ

家を買いたい時に条件の合う家がないときは中古物件のリノベーションがおすすめ

いざ、家を買うタイミングだと決心したときに、新築マンションや新築戸建てで探してみても、立地、広さ、間取り、価格など、条件をつけて探しても適した物件が見つからないことは多々あります。

注文住宅であれば間取りなど自由に決められますが、希望の立地に希望の広さの土地はなかなか見つかりません。家を買うなら後悔はしたくありません。

立地、広さ、間取り、価格にこだわりがある人には、中古マンション・中古戸建ての購入をおすすめします。

中古物件であれば、物件価格はぐっと下がり、物件数も豊富なので希望の立地で探しやすいのが特徴。築年数の古い戸建てであれば、土地代のみで購入できることも珍しくありません。

中古物件は古くて汚いのが嫌だという場合は、内装だけでも「フルリノベーション」をすれば、新築同様に生まれ変わらせることができます。

フルリノベーションとは、設備や内装、壁に及ぶまですべてを取っ払い、体躯の状態にして、最初から組みなおすことを言います。これをやれば、キッチンやお風呂はもちろん新品。床材や壁、間取りにいたるまで自分でいちからデザインできます。

中古物件の購入+フルリノベーションは、物件自体の価格や導入する設備の価格にもよりますが、新築よりも格段に費用を抑えられます。

家を買うために必要な貯金額

家を買うために必要な貯金額

現在は頭金0円でも家を買うことは可能です。しかし、少ない資金で家を購入すると、最終的な金利の支払いが増えてしまい、将来の返済負担が大きくなります。

「いつまでに家を建てたい」という目標がある場合は、そのときまでにできるだけ多くの自己資金を準備しておきましょう。

頭金は「物件価格+諸経費」の3割程度用意する

頭金とは、住宅ローンを利用せずに自己資金で支払う部分のことです。

頭金の額が多ければ、その分だけ住宅ローンの返済額が減り、さらにローンの優遇条件を受けられます。頭金は住宅購入価格の2割、融資手数料や登記費用などの諸費用を含めて3割用意するのが理想です。

頭金を払っても貯金が残るようにする

頭金をたくさん用意すれば、住宅ローンの借入額が少なくなり、毎月の返済が楽になります。ただし、多くの頭金を準備したいからといって、貯金の大半を頭金に充ててしまうのは禁物です。

貯金が少なくなると、勤務先の業績悪化による収入減や転職、病気などの万一の場合に返済を続けられなくなります。住宅ローンを申し込む場合には、万一の場合に備えて、ある程度の貯金を残しておくことも大切です。

年収別の買える物件価格

年収別の買える物件価格

年収の何倍まで買えるかは、ひとつの目安にすぎませんが、多くの人は年収の7~8倍の住宅を購入しています。たとえば年収600万円の人なら、頭金の額にもよりますが4200万~4800万円の家が買える家の目安ということです。

ただし、これはあくまで大雑把な目安です。同じ年収の人でも家族構成や将来のライフプラン、頭金の有無などが異なれば、買える物件の価格も異なってきます。そのため、年収だけで物件価格を決めることはできません。

大切なのは住宅ローンの返済を無理なく続けられるように資金計画を立てることです。無理なく返済できる額は年間で年収の25%と言われています。まずは毎月の収入から生活費など必要なお金を引いて、無理なく返済できる金額を計算してみましょう。

住宅ローンには完済時の年齢に上限があるため、あと何年働けるのかを考えて、借入期間を計算することも大切です。毎月の返済可能額と借入期間をもとに住宅ローンのシミュレーションをすれば、購入できる物件価格の目安がつきます。

ただし、現在の年収だけで物件価格を決めるのは禁物です。共働きの家庭であれば、出産や育児で休職や退職をし、共働きができなくなって世帯年収が減る可能性もあります。

頭金の額や利用する住宅ローンの金利も合わせて、長期的なライフプランをできる限り具体的にイメージし、無理なく購入できる物件価格を考えましょう。

2020年、2021年は家を買うタイミングか

2020年は新型コロナウイルス感染拡大やオリンピック延期といった大きな出来事が相次いで起きました。家の購入を考えているなら、景気や今後の不動産価格の動向、住宅ローンの金利なども見ながら買い時を判断する必要があります。

住宅ローン減税などの購入支援制度がある

住宅ローン減税などの購入支援制度がある

マイホーム購入時には、減税や給付金などの支援制度を活用できます。とくに2020年は、消費税増税の負担を減らすために、内容を拡充しているものが多くあります。

「すまい給付金」は2014年4月に行われた消費税5%から8%へのアップを機会に創設された制度ですが、消費税が10%になった2019年10月以降も、2021年12月まで継続することが決まっています。

また、住宅ローンを利用する際に要件が当てはまれば、確定申告することで住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)が適用されます。

住宅ローン控除の期間は通常は10年間ですが、2019年10月の消費増税に伴い、2020年12月末までに入居した場合に限り、控除期間が3年間延長となりました。そのため、計13年間にわたって、最大で400万円の控除を受けられます。

オリンピックが物件価格に及ぼす影響

オリンピックが物件価格に及ぼす影響

新型コロナウイルスの影響でオリンピック延期が決まったのは2020年3月下旬。延期になったとはいえ、新型コロナウイルスの終息に見通しがたっておらず、景気の先行きに不透明感が増しています。

万が一中止という事態になれば、オリンピックで見込めるはずだった外国からの観光客が来なくなり、日本の景気にとって悪影響を与え、不動産価格も下落に転じる可能性が高まります。

オリンピック開催後は建築ラッシュも落ち着くため、従来から不動産価格の下落が懸念されていました。オリンピック後に住宅の価格が下がるということは、住み替えを検討している方にはチャンスです。

価格が下がる前に現在持っている家を売却し、価格が下がったところで家を購入すれば、高く売って安く買うことができます。

コロナの影響で地価の全国平均が下落

新築マンションの価格は主に首都圏を中心に右肩上がりの傾向が続いてきましたが、2020年のコロナショックによって首都圏における不動産のニーズが減り、不動産価格が下落する可能性があります。

コロナをきっかけにリモートワークが普及し、職場に行く必要がなくなれば、通勤を考えて都心部で暮らす必要もありません。

また企業側も、オフィスで働く社員が減ればオフィス面積を減らせます。その結果、都市部のマンションを中心としたニーズは減り、不動産価格は下落していくのです。

2020年発表の都道府県地価調査では、全国平均が3年ぶりに下落。今までオリンピックもあり上昇し続けていた地価ですが、東京だけでなく地方も含め、大きく下落するという結果になりました。

地域にもよりますが、2020年~2021年は昨年より安く土地を購入できる可能性があります。

家を買うベストタイミングを見極めることが大事

家を買う年齢は30代が一般的ですが、結婚や出産など、適切なタイミングは人それぞれ異なります。

大切なのは、景気なども考慮しながら、ライフプランに沿って家を買う時期を見極めることです。ベストタイミングで購入できるように、日頃から情報収集を欠かさず行い、資金計画を立てましょう。

公開日 2020年12月11日
更新日 2023年3月22日

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