家を買う年収の目安はいくら？300万、400万、500万…年収別でみる値段の相場

家を買う年収の目安や年収に合った物件価格の相場は、マイホームの購入を考えていれば事前に把握しておきたいところ。人生でいちばん大きな買い物だからこそ、年収にあった適正な予算を考える必要があります。

年収別の物件価格の相場や、ローンなど含めた予算の立て方、どのくらい頭金を用意すればいいのかなどを解説します。

年収別に見る物件価格、借りられる住宅ローンの目安

住宅ローンの返済額は、年間返済額が年収に占める割合の「年収負担率」から計算できます。

年収負担率25％以内が安心して借り入れできる目安といわれているため、この安心ラインをもとに年収別の物件価格の目安を試算してみました。借入額は金利1.5％、頭金・ボーナス時加算なしの35年返済として試算しています。

「家を買える年収」っていくら以上？ 自分が買える物件の目安を把握しよう

年収300万円

年収が300万円の場合、手取り額はおよそ250万円、月収で換算すると月々約20万円になります。返済負担率を25%とすると、月々の返済額は約6万2000円。住宅ローン借入合計金額は約2000万円が目安です。

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年収300万円で住宅ローンはいくらまで借りられる？限度額をシミュレーション

年収400万円

年収400万円の手取りは年間約320万円です。1カ月に換算すると約26万円なので、返済比率を25％とすると毎月の返済額は概算で8万円程度。住宅ローン借入合計金額は約2710万円となります。

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年収400万円世帯が無理なく返済できる住宅ローンはいくらまで？

年収500万円

年収500万円世帯の場合、毎月の手取り収入は約32万円です。返済比率を25％とすると、毎月の返済額は約10万4000円。住宅ローン借入合計金額は約3396万円になります。

貯蓄を行いたい場合は、返済比率を20％にするのがおすすめ。返済比率20％だと毎月の返済額は約8万3000円となり、家計への負担を軽減できます。

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年収500万円世帯が借りられる住宅ローンはいくら？

年収600万円

年収600万円世帯の手取り年収は約450万円程度です。返済比率を25％とすると年に約150万円、毎月のローン返済額は約12万5000円が無理なく支払い続けられる金額といえます。住宅ローンの借入合計金額は約4082万円です。

ただし、年収600万円の手取り月収は約30万円程度なので、毎月の返済額が約12万5000円程度だと、生活費が圧迫されてしまうかもしれません。

返済負担率20％の返済額は毎月約10万円程度で借入限度額は約3500万円程度。返済負担率15％だと、返済額は毎月約7.5万円程度で借入限度額は約2600万円程度になります。

返済負担率を低くすると購入可能な物件価格も安くなりますが、毎月無理なく返済を続けられます。

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年収700万円

年収700万円の手取りは約535万円。返済比率を25％とすると、毎月住宅ローン返済額約14万6000円となり、借入合計金額は約4768万円です。ただし、年収700万円で約4768万円丸ごと借り入れると、家計が厳しくなる可能性があります。

共働きによる世帯年収の場合は、育児中に収入が下がる可能性もあるので、あまりおすすめしません。

年収700万円で5000万円近くの物件を購入したいなら、頭金をどれだけ準備できるか考えてみましょう。頭金が多ければ借入金額を下げることができ、返済負担率も下げられます。

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年収800万円

年収800万円の手取り年収は約600万円。返済比率を25％とすると、毎月住宅ローン返済額約16万7000円、住宅ローン借入合計金額は約5454万円となります。

年収800万円の手取り月収はおおよそ50万円程度ですが、約16万7000円の返済が難しい場合は頭金を多く支払うことも検討してみましょう。

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年収1000万円

年収1000万円の世帯は、かなりの高額物件の購入も可能になります。返済比率を25％とすると、毎月住宅ローン返済額約20万8000円、住宅ローン借入合計金額は約6793万円です。自己資金が多ければ7000万円以上の物件購入も可能です。

ただし、年収1000万円の所得層は収入が高くても教育費の支出が大きいため、年収負担率は上げずに25％以内に抑えるのが無難です。年収負担率を25％以下に下げても、年収1000万円なら約4000万〜5000万円の物件を購入できます。

適正な住宅ローンの金額は年収だけでなく、世帯構成やライフステージによって大きく変わってきます。自分に最適なローン金額、返済方法を専門家に相談するのもおすすめです。

中古物件のリノベーションなら費用を抑えられる

年収別の住宅ローン借入額の目安を見て、足りないと思った方は、新築マンションや新築戸建ての購入よりも、中古マンション・中古戸建ての購入をおすすめします。

中古物件であれば、物件価格はぐっと下がります。築年数の古い戸建てであれば、土地代のみで購入できることも珍しくありません。

中古物件は古くて汚いのが嫌だという場合は、内装だけでも「フルリノベーション」をすれば、新築同様に生まれ変わらせることができます。

フルリノベーションとは、設備や内装、壁に及ぶまですべてを取っ払い、体躯の状態にして、最初から組みなおすことを言います。これをやれば、キッチンやお風呂はもちろん新品。床材や壁、間取りにいたるまで自分でいちからデザインできます。

中古物件の購入+フルリノベーションは、物件自体の価格や導入する設備の価格にもよりますが、新築よりも格段に費用を抑えられます。

少しでも気になった方は、まずは簡単にリノベーションのセミナーなどに参加して情報を集めてみるのはいかがでしょうか。

中古物件購入＋リノベーション講座｜知っておきたい基礎知識とは？

家を買うなら年収の何倍までが相場？

年収別の住宅ローン、物件価格の目安を紹介しましたが、ここからはもう少し深く掘り下げていきます。前述のように、年収ではなく「手取り」をもとにローン返済額を試算すると、物件価格のおおよその相場を把握できます。

ただし、年収はあくまで目安にすぎません。年収だけで家の購入価格を判断するのは避けたほうが無難です。その理由を解説します。

良く言われている「年収の5倍以内」は今の基準に合わない

家を買う予算の目安として「年収の5倍以内」という考え方があります。この考え方が広まったのは、今から30年近く前。1992年、当時の政府が「生活大国5か年計画」の政策のひとつに「年収の5倍程度で住宅を買えるようにする」ことを盛り込んだのです。

当時の住宅ローンは公的融資が主流で金利も高めでした。しかし現在は公的融資の利用率は極めて低く、銀行の住宅ローンが主流です。

融資環境や家族構成なども変わり、金利も当時より格段に低くなっています。「年収の5倍以内」という目安は今の基準に合いません。

年収の何倍かはひとつの目安にしかならない

東京都内の新築マンションの価格水準は平均年収の11倍、中古マンションでも平均年収の9倍を超えています。「年収の5倍以内」という目安を当てはめると選択肢はかなり制限されますが、実際は多くの人が年収の7～8倍のマンションを購入しています。

現在の融資環境は以前とはまったく異なるものです。住宅ローンの適用金利はバブル当時の7分の1以下。融資比率も購入価格の9割以上まで可能になっています。

現在は親からの資金援助を受けて頭金を用意するケースが増えており、税金の優遇制度などもあります。融資環境などが大きく変化した現在は、もはや「年収の何倍」という目安にこだわる必要はありません。

頭金と住宅ローンの金利を加味して資金計画を立てる

仮に年収が500万円とすると、年収5倍の2500万円が購入価格のひとつの目安になります。しかし、この購入金額には頭金や住宅ローンの金利が考慮されていません。

同じ年収で同じ価格の家を購入した場合でも、頭金や金利によって毎月の返済金額が大きく異なります。大雑把な金額ではなく、具体的な返済額をシミュレーションして、きちんと資金計画を立てることが大事です。

家を購入するときのローンの目安、予算の立て方

家を購入するときは住宅ローンを利用するケースが大半です。住宅ローンを利用する際は、頭金、返済負担率、返済期間などを考慮して予算を立てる必要があります。

頭金は「物件価格+諸経費」の3割用意できるといい

頭金とは、物件の購入価格から住宅ローン借入額を引いた金額のことです。物件の契約時に一括で支払うもので、頭金を多めに用意できれば住宅ローン借入額が減り、毎月の返済が楽になります。

審査に通過するためにも、頭金は住宅購入価格の2割、諸費用を含めて3割は用意しましょう。頭金があればローンの優遇条件を受けることも可能です。頭金は貯蓄から捻出したり、親族から借りたりして用意するケースが大半です。

頭金をたくさん支払えば毎月のローン返済が楽になりますが、貯金をすべて頭金に回すのは禁物。病気による休職などに備えて最低限の生活予備費と将来の貯蓄は手元に残しておきましょう。

返済負担率は年収の25%を目安に

返済負担率とは、年収のなかで占めるローン返済額の割合のことです。一般的に返済負担率は年収の25％以内が安心ラインと言われています。

金融機関の多くは返済負担率の上限を30～35％と定めていますが、無理なくローンを支払っていくためには、25％を目安にしておくと安心です。返済負担率を25％以下にすると、毎月の返済がもっと楽になります。

ローンは35年まで、年齢は70歳までを返済期間にする

住宅ローンの返済期間は最長35年が一般的です。短く組んだ住宅ローンの期限を後から引きのばすことが難しいため、年齢的な制限が無ければ最長の35年で組むのが無難です。

定年以降も返済し続ける返済計画を立ててしまうと、老後の生活が苦しくなる可能性があります。返済期間が終了する年齢は70歳までにしておきましょう。

月々の返済額と返済期間から借入可能額を見る

借入可能額は、月々無理なく返済できる金額と、返済期間から算出できます。たとえば、月々無理なく返済できる金額が7万円で返済期間を35年、住宅ローン金利1.5％としボーナス時加算なしで試算すると、借入可能額は2280万円になります。

借りられる限度額まで借りてしまうと、将来、支出が増えたときに返済がかなり厳しくなるので要注意です。住宅ローンの借入額は、自分が毎月返済できる金額をもとに決めましょう。

共働き、独身、シングルマザーなど立場による審査の影響は少ない

独身だから、シングルマザーだからといって住宅ローンが組めないということはありません。シングルマザーや共働き世帯でも、住宅ローンを組むことは可能です。住宅ローンの審査で重視されるのは返済能力です。

返済できる範囲での物件を検討することが、審査を通過するポイントになります。安定的な収入として年収200万円前後を最低ラインとしている銀行も多いので、ひとつの目安として参考にしましょう。

住宅ローンの借入可能額について詳しくはこちら
年収から住宅ローン借入可能額の目安を試算。年収の何倍？いくらまで借りられる？

無理なく返せる額で物件価格を決めることが大事

家を買うときの住宅ローンの借入可能額は、月々無理なく返済できる金額をもとに決めることが大切です。年収は大雑把な目安に過ぎません。将来の家族構成やライフスタイルの変化なども考慮しながら、無理のないローン計画を立てましょう。

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